家族で住む賃貸物件の間取りや家賃の目安とは？住み替えについても解説

家族で暮らす賃貸物件を探すにあたり、間取りや家賃をどのように決めれば良いかわからず困っている方はいませんか。
快適な暮らしを実現するための間取りと家賃の目安がわかれば、引っ越し先をスムーズに決めやすくなります。
今回は、家族で暮らす賃貸物件の間取りと家賃の目安、そして住み替えに適したタイミングなどを解説します。

家族で暮らす賃貸物件の間取りの目安

国土交通省は「住生活基本計画における居住面積水準」において、世帯人数に応じた居住面積水準を示しています。
代表例として、3人家族と4人家族のケースをみてみましょう。
3人家族の生活に必要とされる居住面積の目安は以下のとおりです。

●最低限の生活が送れる広さ：40㎡
●多彩なライフスタイルを実現しやすい広さ：75㎡（都市部）または100㎡（郊外）

また、4人家族の生活に必要とされる居住面積の目安は以下のとおりです。

●最低限の生活が送れる広さ：50㎡
●多彩なライフスタイルを実現しやすい広さ：95㎡（都市部）または125㎡（郊外）

賃貸物件の面積は最低でも3人家族は40㎡以上、4人家族の場合は50㎡以上を目安に探すと良いでしょう。

家族で暮らす賃貸物件の間取りの目安①2LDK

2LDKは10畳以上の広さを有するリビングダイニングキッチンに、居室が2部屋セットになった間取りです。
リビングが比較的広くて住みやすく、賃貸物件の数が多いことから引っ越し先を見つけやすい点が特徴です。
3人家族なら居室を子ども部屋と両親の部屋とし、リビングを共有スペースとして活用できるでしょう。
4人家族であれば居室を全員の寝室と仕事部屋、あるいは両親の寝室と仕事部屋で1部屋、もう1部屋を子ども部屋にできます。
子どもが大きくなったら居室をそれぞれ子ども部屋とし、リビングを区切って両親の仕事場と寝室をつくるのも良いでしょう。

家族で暮らす賃貸物件の間取りの目安②3LDK

3LDKは2LDKに居室を1部屋追加した間取りです。
ファミリー世帯向けの賃貸物件に多く、3人家族は余裕のある生活を送れる広さで、4人家族にはちょうど良い広さの間取りと言えるでしょう。
3人家族は居室を子ども部屋と両親の寝室、書斎として活用できるほか、将来子どもが増えたときは子ども部屋を増やすことも可能です。
4人家族は最初から子ども一人ひとりに自分の部屋を与えられるため、異性のきょうだいがいる家族に適しています。
書斎やテレワークスペースなど用途別に区画を分けたい場合も、部屋数の多い3LDKが良いでしょう。

家族で暮らす賃貸物件の間取りの目安③4LDK

4LDKは3LDKに居室を1部屋追加した、リビングダイニングキッチンと居室4部屋の間取りです。
一戸建てであれば125㎡以上の居住面積を誇る賃貸物件も見つけやすく、広々とした居住空間を求める4人家族向けと言えます。
全員に自室を割り当てたい、1部屋ごとの広さにこだわりたい、家族や友人など来客が多い家族は4LDKの賃貸物件が合うでしょう。
ただし、4LDKの賃貸物件は地方に多く都市部には少ない傾向があり、郊外に生活拠点を置く場合の選択肢としておすすめです。

家族で暮らす賃貸物件の家賃の目安

家族で暮らす賃貸物件の家賃相場の割合は、一般的に手取り月収の3分の1の金額が目安とされています。
月収の手取り額が20万円であれば家賃の目安は約6万7,000円、30万円の方は家賃が10万円の賃貸物件を探すのが望ましい計算です。

手取り月収で賃貸物件の家賃を決める理由

額面の月収ではなく手取り額を参考に賃貸物件の家賃を決める理由は、無理なく支払える金額に抑えるためです。
給与明細に記載されている額面上の月収には、実際に受け取るまでに差し引かれる所得税や住民税、社会保険料なども含まれています。
仮に額面の月収が20万円の場合、各種税金などを差し引くと結果的に受け取れるのは16万円ほどです。
約4万円が差し引かれたにも関わらず、家賃の目安を額面の月収の3分の1である約67,000円に設定すると、毎月使える金額は10万円にも満たない計算になります。
家族での生活を考えた場合は、銀行口座に毎月振り込まれる金額の3分の1相当の金額を家賃の目安としたほうが良いでしょう。

余裕を持たせるなら年収の25％以内に収めるのがおすすめ

家計にある程度余裕を持たせるのであれば、年収の25％以内を目安に家賃を決めたほうが良いでしょう。
物価高が続くなかで月収の3分の1を家賃の支払いに充ててしまうと、今後の物価状況によっては家計を圧迫する恐れがあるためです。
また月々の出費は家賃だけでなく、食費や水道光熱費、通信費など項目は多岐にわたります。
子どもが成長すれば大学の入学費用や学習塾の月謝などが必要になることもあるでしょう。
将来の暮らしを考えると貯蓄にある程度の金額を回しておくことも重要です。
賃貸物件の家賃を決める場合は、今後の家族との生活を見据えて検討することが大切です。

家族で暮らす賃貸物件を住み替えるタイミングと費用の目安

家族と賃貸物件で暮らすうちに住み替えたくなった場合、どのタイミングで引っ越すと良いのかお困りの方はいらっしゃるかもしれません。
ここでは、家族で暮らす賃貸物件を住み替えるタイミングと費用の目安を解説します。

住み替えのタイミングはライフスタイルの変化に合わせる

住み替えに適したタイミングは、基本的に生活の変化に応じておこなうケースが多いです。
たとえば親御さんの転勤や転職などが生じた場合、勤務先に近い場所やアクセスの良いエリアに住み替えると通勤が便利になります。
育ち盛りの子どもがいる家族であれば、自宅を手狭に感じるようになったタイミングで住み替えれば、より広い賃貸物件での暮らしを実現できるでしょう。
新たに子どもが産まれたケースも家族が1人増えることから、広めの賃貸物件へ住み替えるのにちょうど良い時期です。
反対に、子どもが大学進学や結婚などを機に独立する場合も住み替えに適したタイミングと言えるでしょう。
一緒に暮らす家族が減ると室内が広すぎると感じる方もおり、実際に狭い賃貸物件へ住み替える家族もいます。
また、建物の老朽化や災害対策を理由に新しい賃貸物件へ住み替えるケースも珍しくありません。
住み替えをおこなう場合は、生活や理想的なライフスタイルの変化にあわせて検討すると良いでしょう。

住み替えに必要な費用

新しい賃貸物件に住み替えるには、間取りや家賃だけでなく費用の面にも意識を向ける必要があります。
実際に住み替えると依頼先の不動産会社に支払う仲介手数料や敷金・礼金、多額の引っ越し費用などの初期費用を負担しなければなりません。
なお、賃貸物件のなかには礼金や仲介手数料を支払うことなく居住できるところや、子育て中の家族向けの割引制度を設けている場所もあります。
初期費用をなるべく抑えたい方は、礼金ゼロで賃貸借契約できる賃貸物件などを探してみてください。

広い賃貸物件への住み替えは光熱費の負担増に注意

家族が増えたり子どもが成長したりして広めの賃貸物件に住み替える場合、引っ越したあとの費用負担増に関しても考えなければなりません。
居室が1部屋増えれば照明やエアコンなどを新たに設置することになり、住み替え前よりも世帯全体の光熱費が増額する恐れがあります。
住み替える前には、光熱費が上がっても十分まかなえる余裕があるか一度検討することをおすすめします。

まとめ

家族で暮らす賃貸物件の間取りは2LDK以上が目安です。
家賃は手取り月収の3分の1と言われますが、余裕を持たせるには年収の25％を超えないようにすると良いでしょう。
新しい賃貸物件への住み替えは、ライフスタイルの変化などに合わせるのがおすすめです。